今回は同データより、若者の情報の活用や向き合い方にフォーカスします。
近年、若者のＴＶ離れ、活字離れが指摘されて久しいですが、数字で見ると再認識させられます。
総務省調査における「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」にかける１日当たりの時間の推移では、50歳以上は横ばいあるいは増加傾向にあるのに対し、40歳未満は、1996年以降2000年代は一貫して減少。
中でも、10歳代後半、20歳代前半においての、2006年以降の減少は際立っていました。
では、代わりに何を見ているかというと、当然「スマホ」。
15歳〜25歳までの１日当たりスマートフォン利用時間は、３時間以上が73.0％を占め、平均利用時間を算出すると、5.5時間となっています。
主な用途としては、スマホ利用者は年齢層を問わず、インターネットサイトでの検索や通話、メールを利用していますが、特に若い年齢層では、サイト検索、SNS、ネットでニュースを見るという利用が他の年代を大きく上回っています。
サイトでの検索は10歳代後半（81.7％）、20歳代（85.9％）、30歳代（82.5％）で８割を超え、最も利用されています。
他方、50歳代（54.1％）、60歳代（29.0％）と少なくなっています。
スマホによるSNS利用は10歳代後半（69.1％）、20歳代（70.7%）で約７割である一方、30歳代（48.9％）、40歳代（31.5%）、50歳代（18.0％）、60歳代（14.0％）となっています。
スマホによりネットでニュースを見ることは、20歳代（69.3％）、30歳代（70.0%）で約７割が行っていますが、40歳代（57.0％）、50歳（38.0％）、60歳代（14.0％）となっています。
また、商品やサービスの購入・予約については、スマホでは20歳代は58.9％、30歳代は53.2％で5割以上ですが、40歳代では38.6％、50歳代では20.0％、60歳代で4.1％となっています。
逆にパソコンでは20歳代から50歳代までの利用者割合が30％代となっており、世代間の差は小さくなっています。
年代によって情報へのアクセスの仕方が、ここまで乖離している現状を踏まえると、相手に合わせた情報提供のあり方を考えることが、ますます重要になっていることを改めて意識しますね。
（※）
平成29年版 消費者白書
http://www.caa.go.jp/adjustments/index_15.html
≪関連記事≫
・「クーリング・オフ制度」の認知度9割。「特定適格消費者団体」の認知度は13％（平成28年度 消費者意識基本調査）
http://blog.fides-cd.co.jp/article/451794374.html
・消費生活における意識、トラブル経験、宅配の受取（平成27年度 消費者意識基本調査）
http://blog.fides-cd.co.jp/article/421646548.html
・事業者の「苦情や要望に対する対応」へシビアな目を持つシニア層（平成26年度 消費者意識基本調査）
http://blog.fides-cd.co.jp/article/421646548.html
・通販媒体別利用理由、ネット通販は「利便性」「品ぞろえ」「安さ」、カタログは「慣れ」、ＴＶは「詳細な説明」（平成25年度 消費者意識基本調査）
http://blog.fides-cd.co.jp/article/403215173.html
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