EC 利用者の、インターネット経由で得た情報をきっかけに、店頭に赴いた(O2O)経験は約5割で、店舗へ赴くきっかけとなった商品・サービスの購入率は82%というデータが出ています。
前回の記事では、経済産業省「平成24年度我が国情報経済社会における基盤整備」 (電子商取引に関する市場調査)の結果より、ソーシャルメディアが消費者の購買活動に与える影響を取り上げました。
今回は、消費者におけるO2O の動向を取り上げます。
本調査では、O2O のうち、特に関心が寄せられているオンラインから実店舗への誘導の取
り組みに関して、消費者の購買活動に与える影響を分析しています。
●O2O経験率は52.3%。スマートフォンへのPush 配信経験は低い
インターネット経由で得た情報をきっかけに、店頭に赴いた(O2O)経験は約5割で、情報の受け取り方では、Pull 型が多く、特に「企業サイト(商品紹介サイト、EC サイト等)を自分から見に行って情報を得た」が32.7%となっている。一方で近年注目を集めているようなスマートフォンへのPush 配信等によるO2O経験率は低い。
性年代別での大きな差は見られなかった。
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●O2Oによって店舗へ赴くきっかけ商品・サービスは、男性:PC・通信機器、女性:衣類・アクセサリー
パソコン、通信機器、周辺機器、AV 機器(ゲーム機含む)は年代問わず男性では高く女性では低い傾向。
対象的に衣類、アクセサリーや医薬、化粧品は女性では高く、男性では低い傾向にある。また、音楽・映像関係(CD、DVD、電子コンテンツ)については、10 代の男女とも約3 割であり、他の年代と比べて高い。
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●O2Oによって店舗へ赴くきっかけ商品・サービスの購入率は82%
O2Oによって商品・サービスを目的に店舗へ赴いた際の、実際の当初の目的の商品・サービスの購入率は、商品・サービスごとに多少の差はあるものの、全体で見ると性年代に関係なく高い。
また、情報の受け取り方別に見ると、Pull 型、Push型いずれの方法においても大差なく、約75%以上と高い購入率となっている。
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オンラインから実店舗への誘導の取り組みは、方法は問わず実際の購入に結び付けられる可能性が高いことが読み取れます。
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平成24年度我が国情報経済社会における基盤整備(電子商取引に関する市場調査)
報告書 (H25.9.27 経済産業省)
http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/20131018_report.pdf
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≪参考記事≫
行政や業界団体の調査・報告書を紹介。
http://blog.fides-cd.co.jp/article/179751313.html
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